リアルタイムロボティクス、ジェトロ投資プログラムに選出

日本貿易振興機構（ジェトロ）が産業用ロボットの利用拡大に貢献するリアルタイムロボティクスのモーションコントロール技術を評価

ボストン、東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 産業用ロボット向け無衝突自律動作計画のリーダー企業であるリアルタイムロボティクスは、日本貿易振興機構（ジェトロ）によって、政府補助金制度の「対日直接投資喚起事業費補助金」の対象企業に選出されたことを発表しました。同社の技術は、「産業⽤ロボット普及拡⼤とSIer業務の標準化促進」を目的とする事業として選出されました。

ジェトロは、日本と世界の相互貿易および投資の促進を目的とする政府関連機関で、1958年の設立当初は、日本の対外輸出の促進を目的としていましたが、21世紀に入りその取り組みの焦点を、海外からの対日直接投資の促進と、日本の中小企業の対外輸出力を最大化するための支援へと移行させています。

リアルタイムロボティクスは現在、産業オートメーションの導入をより簡単かつ迅速にすることを目指し、主要パートナーと提携してロボティクスアプリケーションを開発中です。この開発は、ジェトロのプログラムに加わることでさらに加速されます。

• ファナック：リアルタイムロボティクスは、オートメーションとロボット装置のパートナーであるファナックと共同で開発中の、ロボットプログラミングとモーションコントロールソフトウェア「RapidPlan」を動作させるプラグインを、ファナックのシミュレーションソフトウェア「ROBOGUIDE」の中で直接操作できるようにすることを目指しています。
  
  このプラグインを使用することで、ユーザーはROBOGUIDEでレイアウト、ロボットの選択、エンドオブアームツーリング（EOAT）などの設定を通常通りに行い、それをRapidPlanへ直接転送できるようになります。これにより、ユーザーはロボットがアプリケーションを完了するために必要な位置のシーケンスリストを送信することができるようになり、RapidPlanはそれを使ってロボットが実行する最適な無衝突パスを計算します。その結果、これまでは衝突を回避する目的でプログラムのさまざまな部分にウェイポイントやロボット間インターロックを挿入するために、ロボットの動作経路を手作業で解析することが必要でしたが、その面倒で反復的な解析が不要になります。
  
  
• デンソー：世界的な生産システムのプロバイダーであるデンソーは現在、リアルタイムロボティクスのRapidPlanが自社のフレキシブル生産ユニットの改善にどのように役立つかについて評価をしています。
  
  デンソーのマルチロボットセル製品「DX-CELL」は、必要に応じてロボットレイアウトを簡単に変更できるようにすることで、多様な製品に対するニーズの増加へ対応できるようメーカーを支援します。同社は、RapidPlanの導入により、DX-CELLを利用している顧客がより簡単かつ迅速にロボットプログラミングを完了できるようになると期待しています。
  
  デンソーとリアルタイムロボティクスは、産業用ロボットがさまざまな業界で普及していくのに伴い効率性の向上がさらに重要になることから、マルチロボットによる組立、検査、ビンピッキングなどの応用においても、協業を拡大していく予定です。

とリアルタイムロボティクス株式会社の事業開発担当バイスプレジデントの小林幸司は、「製造業やロボット工学の企業、そしてこれらの企業と協働する事業者にとって、今はとても刺激的な時代です。当社のソフトウェアRapidPlanのような新しい革新的な技術は、オートメーションの効率性と有効性をこれまでにないレベルへと引き上げる道を切り開いています。ファナック、デンソーのようなパートナーやジェトロと提携し、産業用ロボット工学の可能性に変革をもたらすことができるのをとても楽しみにしています」と述べています。

リアルタイムロボティクスの革新的なロボットプログラミングソフトウェアRapidPlanについて、また、このソフトウェアがオートメーションオペレーションの速度と精度の向上にどのように役立つかについての詳細は、https://rtr.ai/meet-rapidplan/でご覧ください。

リアルタイムロボティクスについて
リアルタイムロボティクスの技術は、産業用ロボットや自動運転車両が衝突を起こさない1/1000秒単位の動作計画を生成します。このソリューションにより、さまざまな動きがあり相互作業が必要な作業環境で複数のロボットを同時に機能させ、即座の変更を感知するダイナミックな障害物に反応する支援を行います。リアルタイムロボティクスのソリューションは自動化の可能性を広げます。同社の詳細情報についてはこちらをご覧ください。同社のテクノロジーのデモ動画はこちらからご覧いただけます。また、TwitterとLinkedInでフォローしてください。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。